繰り返しの疑似体験で、
標的型メールに
気づける組織へ
- 回数無制限のクラウド型サービス（月額150円）
- Emotetなど最新の攻撃メールに対応する約300種のシナリオ
- 本文、添付ファイル、リンク先画面、送信元をフルカスタム可能なセルフ型
初めての標的型攻撃メール訓練に最適な
とは？
about
ご担当者自身で訓練を設計・実施できるセルフ型で、豊富なテンプレートと低コストで回数無制限の訓練による
継続的な社員教育とセキュリティレベルの向上を実現する標的型攻撃メール訓練サービスです。
お気軽に
お問い合わせください
これがあれば完全理解
サービスカタログ
まずは話を聞いてみたい
業務上のお困りごと、ご相談ください
このようなお悩みは
ありませんか？
issue
何から始めればよいか
わからない
訓練の進め方や内容設計が分からず、導入の基準が不明確な状態
訓練が形骸化している
一度は実施しているものの継続できず、形式的な運用にとどまっている
コストや手間が
負担になっている
実施のたびに費用や工数が発生し、継続的な運用が難しい
自由に訓練を実施できない
実施タイミングや内容を自社で柔軟に決められず、最適な訓練ができていない
セキュリティレベルが
見えない
社員のリテラシー状況を把握できず、現状のリスクを正しく評価できていない
集計やレポート作成が大変
訓練結果の集計や報告書作成に手間がかかり、担当者の負担が大きい
まずは、30日の無料トライアルでお試し！
3分でわかる概要資料ダウンロードはこちら！
サービス内容
service
標的型攻撃メール訓練を効果的に実施するためには、設計・運用・分析を継続的に行う仕組みが不可欠です。
dmtは、これらを一元的に実現し、誰でも無理なく運用できる環境を提供します。
セルフ型で、
すぐに始められる
専門知識がなくても、管理画面から簡単に訓練を設計・実施できる仕組みである。外部への依存なく、自社のタイミングで柔軟に運用が可能です。
豊富なテンプレートで、
実践的な訓練ができる
約300種類のシナリオを活用し、実際の攻撃を想定した多様なパターンで、自社の業務に即したリアルな訓練をすぐに実施できます。
低コスト・回数無制限で、
継続できる
配信回数に制限がなく、コストを気にせず繰り返し訓練できるため、継続的な教育を実現できます。
結果を可視化し、セキュリティレベルを把握できる
開封やクリックなどの行動を数値で可視化し、社員ごとのリテラシーや組織全体のリスク状況を把握できます。
レポート自動化で、
運用負担を軽減できる
訓練結果は自動で集計・レポート化されるため、報告書作成の手間を削減し、効率的な運用が可能です。
お気軽に
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これがあれば完全理解
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サービス料金
price
1メールアドレスあたり/月額
¥ 150
訓練対象となるメールアドレスに応じて、ユーザーライセンス費用が発生します。
最小契約ユーザー数：
30メールアドレスから
- 訓練対象となるメールアドレスに応じて、ユーザライセンス費用が発生します。
- 最低契約期間は12ヶ月となります。
- ユーザ追加時には、残月分の費用が発生いたします。
- ユーザ減数は、次回契約更新時のみとなります。
- お支払方法は年額一括のみとなります。
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が選ばれる
3つの理由
reasons
Point 01
低コスト・回数無制限だから、
継続できる
標的型攻撃メール訓練は、一度の実施では十分な効果を得ることができません。
dmtは低コストかつ回数無制限で訓練を実施できるため、負担をかけずに継続的な社員教育を実現できます。
Point 02
約300種類のシナリオで、
実戦的に学べる
約300種類の豊富なシナリオを活用し、実際の攻撃を想定した多様なパターンの訓練を実施できます。業務に即したリアルな内容で、実践的な対応力を身につけることが可能です。
Point 03
自動レポートで、効果が見える
訓練結果は開封やクリックなどの行動データとして可視化され、自動でレポート化されます。社員ごとの傾向や組織全体のリスクを把握でき、次の施策につなげることができます。
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お役立ち資料一覧
Library
よくある質問
Q&A
よくある質問
よくある質問
faq
よくある質問
faq
サービス全体について
dmtは、従業員のセキュリティ意識向上を目的としたクラウド型の標的型攻撃メール訓練サービスです。
不審なメールを開かない判断力を養うための訓練を実施できます。
標的型攻撃メール訓練とは何ですか？
標的型攻撃メールを模した訓練メールを配信し、従業員が不審なメールを見分ける力や対応力を身につけるための教育・訓練です。
なぜ近年、日本企業を狙ったサイバー攻撃や標的型メール攻撃が増えているのですか？
テレワークをはじめとしたデジタル化の進展に加え、組織におけるセキュリティ対策や運用体制の不足、複雑化するサプライチェーン環境などを背景に、日本企業を狙ったサイバー攻撃は増加しています。
さらに、攻撃ツールの高度化やRaaS（Ransomware as a Service）の普及、生成AIの活用による自然な日本語メールの作成などにより、攻撃のハードルが下がっています。
これらの要因が重なり、現在の日本企業はランサムウェア攻撃や標的型メール攻撃の標的になりやすい状況にあります。
標的型メール攻撃の対象となりやすい中小企業が注意すべきポイントは何ですか？
中小企業がサイバー攻撃に備えるためには、定期的なバックアップの実施と復元体制の整備をはじめ、ソフトウェアやOSの最新化（セキュリティパッチの適用）、適切なアクセス権限の管理、従業員への継続的なセキュリティ教育、そしてインシデント発生時の対応体制を整備することが重要です。
予算や人的リソースに限りがある場合でも、こうした基本的な対策を着実に実施することで、サイバー攻撃による被害リスクを大幅に低減できます。
会社の規模が大きくなく、メールセキュリティ対策に十分な予算をかけられない場合、優先的に取り組むべき対策はありますか？
限られた予算の中で効果的に対策を進める場合は、
①メールを起点とした攻撃への対策、
②標的型メール訓練などによる従業員の対応力向上、
③バックアップ・復元体制の整備の順で取り組むことをおすすめします。
サイバー攻撃の多くはメールを入口としているため、まず侵入経路を防ぐことでリスクを大幅に低減できます。
そのうえで、訓練によって従業員のセキュリティ意識を高め、万が一被害が発生した場合に備えてバックアップ体制を整備することで、より効果的な対策を実現できます。
社員向けのセキュリティ教育を実施していますが、効果を実感できません。効果的に定着させるポイントはありますか？
セキュリティ教育は、一度実施しただけでは効果が定着しにくいと言われています。
重要なのは、定期的に訓練を繰り返し実施し、不審なメールを見極めて適切に対応する行動が自然にできる状態まで定着させることです。
dmtは回数無制限で訓練を実施できるため、継続的な学習による行動変容を促しやすく、初めて標的型メール訓練に取り組む企業にも適しています。
お知らせ情報
まずは情報収集したい方
知りたいことに合わせた資料を
ご用意しています。
とりあえず話を聞いてみたい方
不明点や不安な点について
ご相談いただけます。
実際の運用を試してみたい方
トライアル環境にて実際の画面や
運用方法をお試しいただけます。
