よくあるご質問
サービスに関するよくあるご質問と
回答をご紹介します。
サービス全体について
dmtは、従業員のセキュリティ意識向上を目的としたクラウド型の標的型攻撃メール訓練サービスです。
不審なメールを開かない判断力を養うための訓練を実施できます。
標的型攻撃メール訓練とは何ですか？
標的型攻撃メールを模した訓練メールを配信し、従業員が不審なメールを見分ける力や対応力を身につけるための教育・訓練です。
なぜ近年、日本企業を狙ったサイバー攻撃や標的型メール攻撃が増えているのですか？
テレワークをはじめとしたデジタル化の進展に加え、組織におけるセキュリティ対策や運用体制の不足、複雑化するサプライチェーン環境などを背景に、日本企業を狙ったサイバー攻撃は増加しています。
さらに、攻撃ツールの高度化やRaaS（Ransomware as a Service）の普及、生成AIの活用による自然な日本語メールの作成などにより、攻撃のハードルが下がっています。
これらの要因が重なり、現在の日本企業はランサムウェア攻撃や標的型メール攻撃の標的になりやすい状況にあります。
標的型メール攻撃の対象となりやすい中小企業が注意すべきポイントは何ですか？
中小企業がサイバー攻撃に備えるためには、定期的なバックアップの実施と復元体制の整備をはじめ、ソフトウェアやOSの最新化（セキュリティパッチの適用）、適切なアクセス権限の管理、従業員への継続的なセキュリティ教育、そしてインシデント発生時の対応体制を整備することが重要です。
予算や人的リソースに限りがある場合でも、こうした基本的な対策を着実に実施することで、サイバー攻撃による被害リスクを大幅に低減できます。
会社の規模が大きくなく、メールセキュリティ対策に十分な予算をかけられない場合、優先的に取り組むべき対策はありますか？
限られた予算の中で効果的に対策を進める場合は、
①メールを起点とした攻撃への対策、
②標的型メール訓練などによる従業員の対応力向上、
③バックアップ・復元体制の整備の順で取り組むことをおすすめします。
サイバー攻撃の多くはメールを入口としているため、まず侵入経路を防ぐことでリスクを大幅に低減できます。
そのうえで、訓練によって従業員のセキュリティ意識を高め、万が一被害が発生した場合に備えてバックアップ体制を整備することで、より効果的な対策を実現できます。
社員向けのセキュリティ教育を実施していますが、効果を実感できません。効果的に定着させるポイントはありますか？
セキュリティ教育は、一度実施しただけでは効果が定着しにくいと言われています。
重要なのは、定期的に訓練を繰り返し実施し、不審なメールを見極めて適切に対応する行動が自然にできる状態まで定着させることです。
dmtは回数無制限で訓練を実施できるため、継続的な学習による行動変容を促しやすく、初めて標的型メール訓練に取り組む企業にも適しています。
